がん治療最前線 - がん保険 がん治療支援保険NEO

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がん治療支援保険NEO

がん保険がん治療支援保険NEO[無配当]がん治療最前線がん治療支援保険NEO(無解約返戻金型)・悪性新生物保険料払込免除特則・がん手術特約・がん通院特約・ 悪性新生物初回診断特約・抗がん剤治療特約・がん先進医療特約

時代とともにがん治療は変化してきています。

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がん治療最前線

がんの3大治療の一つ「抗がん剤治療」は進化しています。

がんの3大治療とは?

「手術」「放射線治療」「薬物療法(抗がん剤治療)」を3大治療といいます。がんの治療方法は、患者の状況などを考慮して選ばれ、場合によっては複数の治療方法を組み合わせて行われます。

「手術」「放射線治療」「薬物療法(抗がん剤治療)」をがんの3大治療といいます。

抗がん剤による治療法は大きく3種類

抗がん剤治療の種類と特徴
化学療法化学物質によってがんの増殖を抑え、がん細胞を破壊する治療。副作用もありますが、近年は副作用を抑える薬や、投与方法により負担は軽減されています。
分子標的治療がん細胞だけを標的にする分子標的薬を用いた治療。副作用が少ないことが特徴です。
※下記に詳しく説明しています。
ホルモン療法
(内分泌法)
がん細胞の増殖にかかわる体内のホルモンを調節して、がん細胞の増殖をおさえるホルモン剤を用いた治療
  • 国立がん研究センターがん情報サービス ホームページより東京海上日動あんしん生命作成

副作用が少ない分子標的薬とは?

抗がん剤の多くは、がん細胞のみでなく正常な細胞にまでダメージを与えてしまい、それが副作用の原因となることがあります。
これに対して、分子標的薬は、がん細胞のたんぱく質や遺伝子をターゲットとして、それだけを効率よく攻撃するので、正常細胞のダメージが少なく、副作用の少ない抗がん剤として、注目を集めています。
ただし現状では、薬価が高額なものが多く、経済的な負担が生じてしまうのが課題です。

分子標的薬の一例
ソラフェニブ腎細胞がん、肝細胞がん
スニチニブ腎細胞がん など
パニツムマブ結腸・直腸がん
イマチニブ白血病 など
エルロチニブ非小細胞肺がん、すい臓がん

抗がん剤のイメージ

抗がん剤治療がいくらかかるか実例を見てみましょう

胃がん(35歳男性・年収約370~約770万円)のケース
  • 胃がんと診断され入院し、胃の全摘手術、化学療法(抗がん剤点滴)、リハビリテーションを受け、26日間で退院。
  • 手術直後は2日間ICU(集中治療室)で治療。その後15日間を個室で療養した。
医療費内訳
初診料2,820円
医学管理料22,950円
投薬/注射料176,400円
手術/麻酔料1,145,800円
処置料8,210円
検査料50,700円
画像診断料84,370円
病理診断料35,200円
リハビリテーション料224,400円
入院料704,750円
医療費合計 2,455,600円
(平成26年8月現在の診療報酬点数による)
医療費の自己負担額 736,680円※1
入院月(14日間)2,011,200円×3割=603,360円
翌月(12日間)444,400円×3割=133,320円
①高額療養費制度を利用すると 179,416円※2
入院月(14日間)80,100円+(2,011,200円-267,000円)×1%=97,542円
翌月(12日間)80,100円+(444,400円-267,000円)×1%=81,874円
  • 入院月、翌月とも、それぞれ自己負担限度額の97,542円と81,874円を超える505,818円(入院月)、51,446円(翌月)が支給されます。
②その他の自己負担額は 283,840円
入院時食事代の自己負担260円×59食=15,340円
差額ベッド代10,000円×15日=150,000円
見舞時の家族の交通費・食費32,500円
その他諸雑費86,000円
医療費合計 ①+②=463,256円
(公財)生命保険文化センター「医療保障ガイド」(2014年10月)
※10円未満四捨五入、※1円未満四捨五入
高額療養費制度とは(概要)

公的医療保険における制度の一つで、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月(月の初めから終わりまで)で一定額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。事前に手続をすることで、医療機関の窓口でのお支払いを自己負担限度額までとすることも可能です。

  • 70歳未満の年収約1,160万円以上の場合、252,600円+(医療費-842,000円)×1%
    70歳未満の年収約770~約1,160万円の場合、167,400円+(医療費-558,000円)×1%
    70歳未満の年収約370~約770万円の場合、80,100円+(医療費-267,000円)×1%
    70歳未満の年収~約370万円の場合、57,600円
    住民税非課税の場合、35,400円

厚生労働省保険局資料「高額療養費制度の見直しについて」(平成26年1月22日)より

18-KL04-H038

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